どーも、チャイナリーマンです。
地震が発生したら、調達・資材部門のバイヤーは
なにをすべきか。
日本は地震大国。
製造業にとっては、切っても切り離せない
重要な災害対応となります。
地震発生時には、製造業の中でも調達・資材部門はとても重要。
バイヤーは素早い判断と迅速な行動が求められます。
本記事では、地震発生時に
バイヤーが迅速にやるべき対応を解説します。
目次
地震エリアで生産している取引先・部品をリストアップ
最初に行うべきことは、
地震エリアで生産している取引先と部品を
リストアップすることです。
対象を割り出すスピードは重要。
そのあとの対応を遅れてしまうかもしれません。
場合によっては機会損失に。
対応遅れによって、自社の生産ラインが止まります。
そのためには、
対象リストを常に管理しておく必要があります。
購入部品の生産地情報リストを作っておきましょう。
これがあればすぐに対象を洗い出すことが可能。
対象を洗い出す際には、
震度5強以上の地域で見てみましょう。
取引先へ被災状況を確認する
対象が洗い出せたら次にやるべきことは、
取引先の被災状況を確認することです。
以下のようなことを聞きましょう。
- 被災状況（人的被害、建物被害）
- 生産が継続できるか
- 在庫への影響はないか
- 物流は影響ないか
全てが問題なくなるまで、
取引先の営業とはC.P日を設けて
逐一確認をするように。
できれば情報は毎日更新すべき。
なの毎日営業担当者へ問い合わせしましょう。
自社の影響を確認する
取引先への被災状況確認と並行して、
自社の影響を確認しましょう。
購入している部品情報を元に
以下のことを調査しましょう。
- 自社のどの製品に使用されているか
- 社内にはどのくらい在庫を保有しているか
- もし納品されなかったら、いつ生産ストップするか
部品ごとに情報整理できると、
自社の中でも優先順位がつけられますね。
優先をつけることでバイヤーが重点的に
確認すべき取引先が分かります。
最優先の取引先があれば、
訪問して直接確認する手段もとることができます。
3点目の”いつ生産ストップするか”は、
毎日情報更新するべき内容です。
取引先からの出荷情報を元に、
日々アップデートしましょう。
取引先在庫を確保する
続いては、取引先在庫を確保すること。
バイヤーの腕の見せ所です。
- 完成品在庫の出荷
- 仕掛品の生産投入
- 新規投入
これをどれだけ最優先で対応してもらえるか。
取引先が部品を作っているのは、
自社だけではない。
各社ともに自社を最優先して欲しいと言うはずです。
そんな中で、自社を優先してもらえるように
全力で交渉を行いましょう。
この交渉力こそバイヤー力と言っても過言ではありません。
代替生産を検討する
ここまでの対応を行って、
もし自社の生産が止まる恐れがあるならば
代替生産を検討すべき。
- 取引先の別工場で生産できないか
- 他社で類似部品がないか
取引先が2つ以上の生産工場があるならば、
一時的に生産を移してもらうことも検討しましょう。
設備がそろっているなら良いですが、
投資が必要なら時間もお金もかかります。
費用と時間的な即効性を見て、判断するように。
あるいは、他社で類似部品がないか。
他社で類似部品があるならば、
他社への在庫確保交渉も急ぎましょう。
類似品確保できるか、
これもバイヤーの腕の見せ所です。
まとめ
地震が発生した際、
調達・資材部門のバイヤーは迅速で正確な対応が求められます。
まずは地震エリアで生産している
取引先と部品をリストアップし対象を明確にします。
その後、取引先の被災状況を確認し、
自社の影響を把握します。
さらに、取引先在庫の確保や代替生産の検討など、
迅速な対応策を行います。
自社への影響を出さないためにも
バイヤーの交渉力や判断力が試される時です。
ではまた。